1: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/10/08(火) 18:38:14.96 ID:???0

★日本の大人「学力」世界一
2013年10月8日

 経済協力開発機構(OECD)は8日、16~65歳を対象に初めて実施した
「国際成人力調査(PIAAC)」の結果を公表した。

日本は「読解力」と「数的思考力」の平均得点が、参加した24の国と地域のうちトップ。
20の国と地域が参加した「情報技術(IT)を活用した問題解決能力」は、
基準の得点を超えた割合が35%で10位だった。

 成人力調査は、大人が社会生活を送る上で必要な能力や学力を測るもので、基礎的な問題が中心。
文部科学省は「基礎を重視してきた戦後日本教育に加え、企業の人材育成の成果も出たのではないか」と分析している。

http://www.daily.co.jp/society/main/2013/10/08/0006404358.shtml


12: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/10/08(火) 18:42:02.52 ID:???0

@別ソース

OECD=経済協力開発機構が24の国と地域で行った「国際成人力調査」で、日本は「読解力」と
「数学的な思考力」がトップの成績だったことが分かりました。
学歴や職業にかかわらず得点が高い傾向にあり、分析を担当した国立教育政策研究所は、「義務教育で
基礎・基本を重視してきた結果ではないか」と話しています。

この調査は、学校教育や職業訓練など人材育成の参考にしようとOECDが初めて行いました。
加盟国を中心に24の国と地域の16歳から65歳までのおよそ15万7000人が参加し、
日本では無作為に選ばれた5000人余りが解答しました。
「読解力」と「数学的な思考力」それに「ITを活用した問題解決力」の3つの分野で問題が出され、
日本は「読解力」と「数学的な思考力」で平均得点を20点ほど上回りトップの成績でした。
学歴や職業別に分析しますと、世界的に学歴が高いほど得点も高い傾向にあり、単純作業に従事している人よりも
事務職の人、さらに管理職や技術者と順に成績が良くなっていますが、日本は学歴や職業による得点差が小さく、
全体的に高い能力を持っていると分析されています。
例えば最終学歴が「中学卒業」の日本人の「読解力」は、アメリカやドイツなどの「高校卒業」の人たちよりも
高くなっていました。
分析を担当した国立教育政策研究所の小桐間徳国際研究・協力部長は、「早くから義務教育が普及し、
読み書き計算の基礎・基本を重視してきた結果ではないか」と話しています。
一方、「ITを活用した問題解決力」は平均を上回ったものの10位で、研究所は、「パソコンを使い慣れておらず、
問題に取りかかれない人が少なくなかったのではないか」と分析しています。


http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131008/k10015127971000.html


13: ◆CHURa/Os2M @ちゅら猫ρ ★ 2013/10/08(火) 18:42:10.64 ID:???0

テストの内容は
調査は対象者の自宅などで専用のパソコンを使って行われました。
問題の内容はごく一部しか明らかにされていません。
このうち「読解力」の問題は、文章を理解し利用する能力をみるもので、例えば市民マラソン大会の開催を
知らせるインターネットのホームページを読んで、主催者の電話番号を調べる場面が想定されています。
ページに並んでいる項目の中から「問い合わせ先」を選べば電話番号が分かることから、
この項目をクリックするのが正解です。

「数学的な思考力」は、値段や気温など生活に関わる数学的な知識や計算の能力をみる問題です。
例えば営業マンが車で出張した場合に、会社から支払われる経費を問う問題。
走行距離1キロメートル当たり35円、食事代などとして1日当たり4000円支給される場合、
146キロ走った日の出張にはいくら支払われるかを答えます。
正解は35円×146キロ=5110円に4000円を足して9110円です。

また、「ITを活用した問題解決力」の問題では、電子メールの分類や表計算ソフトで情報を整理することが
できるかどうかなどが問われました。
いずれも知識の有無を見るのではなく、日常生活の様々な場面で情報を活用することができるかどうかを
重視した問題だということです。

「高い能力を仕事に生かしているか」
教育方法や能力開発について研究している京都大学高等教育研究開発推進センターの松下佳代教授は「今回の調査では
経済成長に必要な技術革新の力や政治参加に不可欠な批判的思考力を調べているわけではないので、この結果から
“大人としての学力が世界一”とは言えないと思う。一方で成績と職業との関連を見ると、高い能力を生かせるような
仕事が不足している可能性があり、産業構造の転換など今後の政策課題としてさらに分析したほうがよい」と話しています。

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